令和2年度(2020年度)第1回家庭科研究委員会 於:松橋高校
休校中に課題として利用できる「学習ノート」のワークシート[PDF版]について
1[P11]自立度をチェックしよう
2[P12]あなたの将来について考えよう
3[P13]男女共同参画社会に関する熊本県民の意識
4[P14]①ジェンダーギャップ指数
②私のワーク・ライフ・バランス
※ PDG版は削除しました。
平成31年度(2019年度) 第3回家庭科研究委員会
令和元年(2019年) 8月20日(火) 於:甲佐高校
1.光多制服株式会社見学
2.衣服分野の研究
(1) 制服の原料について
(2) 新しい加工、制服の管理について
(3) その他
3.「熊本の水」DVD ビデオクリップ試作について
4. 学習ノート編集計画
(1) ビデオクリップに対応したワークシート等の作成について
(2) 冊子発行について
5 その他
(1) 全国小学校家庭科教育研究会 全国大会について
(2) 次回 12月10日前後 予定
平成31年度(2019年度) 第2回家庭科研究委員会
令和元年(2019年) 7月12日(金) 於:熊本商業高校
1. 家庭部会事務局より 夏の研究大会について
2 .研究活動
①「熊本の水」DVD ビデオクリップ試作について
②家庭科教員のための研修計画 について(今年は行わない)
③学習ノート編集計画について
④消費生活分野の授業の研究について
3. 研修
・新しい繊維について 消費生活アドバイザー 繊維製品品質管理士 田中三恵子 様
4. その他
・次回の研究委員会について
平成31年度(2019年度) 第1回家庭科研究委員会
平成 31 年(2019 年) 4 月 24 日(水) 於:熊本市国際交流会館
1. 家庭部会事務局より 会場について
2. 昨年度の活動報告・会計報告について
3. 役割分担について
4 .本年度の活動計画についての意見交換
①研修会 消費生活分野について
②研究委員の研究活動・研修について
③学習ノートの編集関係について
④家庭科情報の発行
5 その他
・学習ノートの編集費について
・次回 7月2週目予定
「平成31(2019)年度版学習ノート新設内容の一部についてのお知らせ」
熊本地震の記憶を風化させることなく、語り継ぎ、学び続けていくことが大切という思いから、住生活の領域(p142)に「熊本の災害から学ぶ」というテーマで、これまでの熊本に関連した災害と熊本地震に被災して考えたことをまとめました。ALの授業展開の一例としてご活用ください。
なお、ページ下に記載「被災したときに温かい食べ物と食物繊維がとれる食事の工夫をしよう!」のワークシート例もご活用ください。レシピを消して、生徒に作り方も考えさせるというALをさせると、「材料は小さく切るべき」、「ポリ袋も資源なので使うのはもったいない」と言い始める生徒がいます。一方で、考えや段取りが思いつかない、水の使用量を計ることすらできないという班も出てきますが、失敗からも学ぶことの多い実習です。実習後に、ワークシートで生徒の思考がさらに深まる問いかけも工夫しています。どうぞ、使いやすいようにアレンジしてご活用ください。
※ワークシート等はPDF版で以下の3つをアップしました
資料①「事前学習・事後学習のワークシート」①事前学習、事後学習.pdf
資料②「事前配布と事後配布のレシピ」②事前配布と事後配布のレシピ.pdf
資料③「調理をするときの注意点(教師用)」③調理をするときの注意点(教師用).pdf
参加いただいた先生方ありがとうございました。
講演内容をまとめましたので、ご覧ください。
2018年度 「家庭科教員のための研修」まとめ .pdf
☆2018年度 「家庭科教員のための研修」のご案内
【日 時】 平成30年8月23日(木)9:30~11:30
【研修内容】 講演「今、どんな男女共同参画社会なのか」
講師 熊本大学 法学部 教授 鈴 木 桂 樹 先生
【場 所】 熊本市国際交流会館 4階 第2会議室
【会 費】 無 料
※詳細は、31日~8月1日に行われます九州地区家庭科教育研究協議会の折に、
チラシを配布いたします。申し込みは用紙も兼ねています。ちらし.pdf
☆同日、家庭科研究委員会を開催。学習ノート編集のための研修等を行う予定です。
平成30年度活動計画
(1)「家庭科教員のための研修会」計画及び実施
・8月中旬実施予定
(2)改訂版「熊本の水」の動画制作
・部分的に新しい情報に差替え、同様に質の高い視聴教材にしていく
(3)学習ノート編纂
・改定予定 P14、P148 他
・実践例の導入、ページ新設(熊本地震の経験から学ぶこと)
・調理実習の献立及び材料の検討 など
(4)「家庭科情報No.30」編集
(5)家庭部会ホームページ運用の工夫についての工夫
・今年度、試行運用を行う
登録機関
管理責任者
運用担当者 家庭科研究委員会